認知行動療法（CBT）は、認知（考え方）と行動に働きかけることで心の不調を改善する心理療法です。

1960年代にアーロン・ベックらが提唱した認知療法に始まり、その後の研究と実践を通じて大きく発展してきました​。現在、CBTはうつ病や不安症だけでなく、幅広い精神疾患や心身の問題に有効性が認められ、世界的な標準治療となっています。

本コラムでは、CBTの理論的背景と技法がどのように進化してきたかを辿り、各研究のエビデンスレベル（例えばメタ分析やランダム化比較試験[RCT]など）を整理し、古典的研究の限界や最新の知見を踏まえて、現代におけるCBTの臨床応用について解説します。

理論的進化

CBT以前：行動療法から認知へのシフト
CBTの前身は20世紀前半に発展した行動療法でした。

行動療法はパブロフの古典的条件づけやスキナーのオペラント条件づけ理論を背景に、不適応な行動や恐怖反応を消去する技法（系統的脱感作法など）を発展させました。一方で、

人の「ものの考え方（認知）」に注目したアプローチも模索されていました。1950年代後半、精神分析的な枠組みでうつ病を研究していた精神科医アーロン・ベックは、理論と臨床事実のズレに直面し、従来

「感情の病」と考えられていたうつ病を「思考の障害」という観点で捉え直す革新的なモデルを提唱しました​。これがベックの認知モデルであり、彼はこの理論を治療に応用して認知療法を開発したのです。

ほぼ同時期に心理学者アルバート・エリスも非合理的な思い込みを修正する論理療法（後の論理情動行動療法: REBT）を提唱しており、認知に着目した療法が各所で芽生えていました。

1960–70年代：認知療法の成立と実証
1960年代から1970年代にかけて、ベックは抑うつ患者の面接から

「認知のゆがみ」と呼ばれる思考パターンを記録し、絶望的な「認知の三角形（自分・世界・未来に関する否定的な見方）」を理論化しました。

これらの研究成果は1970年代後半に著書『Emotion Disordersにおける認知療法』や『うつ病の認知療法』としてまとめられ、臨床試験も始まります。

1977年にはベックらにより、認知療法と抗うつ薬イミプラミンを比較する初のランダム化比較試験（RCT）が報告されました。その結果、

12週間の治療後に

認知療法群の78.9%が症状寛解あるいは著明改善したのに対し、薬物療法群では22.7%に留まり、認知療法が有意に優れていました。また

6か月後の追跡では、薬物群の68%が再治療を要したのに対し認知療法群では16%に過ぎず、効果の持続と再発予防でも認知療法が勝っていました​。

このように初期のRCTから有望な結果が得られたことで、認知療法の有効性に注目が集まりました。留意点としては、現在の基準から見て規模が大きくありません（当時の臨床試験は数十名規模が一般的）し、対象もうつ病患者のみで汎用性に限りがあります。また治療者は開発者であるBeck自身かその直弟子で、治療品質も高かったと推測されます。ただしこの試験を契機に実際、1970年代後半から抗うつ薬との比較研究が次々に行われ、うつ病に対する認知療法の効果が実証されていきます。

1980–90年代：認知行動療法への統合と理論拡張
1980年代以降、認知療法は適用範囲を拡大しつつ行動療法との統合が進みました。

不安症（パニック障害や強迫症など）への応用が盛んになり、さらにはパーソナリティ障害や摂食障害、物質依存などにも効果が検証され始めます。行動療法で培われた暴露療法（不安への段階的曝露）や行動活性化法と、認知療法の思考記録や認知再構成法といった技法を組み合わせることで、治療効果が向上することが経験的に示され、

「認知行動療法(CBT)」という包括的名称が定着しました。

理論面では、

ベックの認知モデルにおけるスキーマ（信念の深層構造）の役割が重視されるようになり、

1990年代にはそれまでの直線的な「自動思考→感情→行動」の図式を越えて、

スキーマの集合体である「モード（心的モード）」概念が提唱されました​。

ベックは1990年代に「モード理論」を発表し、

ある状況で一連の関連するスキーマ群（例：絶望的な思考パターンや記憶）が活性化して特定の心的状態（抑うつモードなど）を生み出すというモデルで、従来説明が難しかった人格レベルの現象や複雑な症例を理解しようとしました。

このような理論拡張は認知モデルの一貫性と包括性を高める一方で、未検証の仮説も含まれていたため、引き続き経験的な検証が求められました。実際、1991年のHaagaらによる総説では「ベックの認知理論の主要要素（認知の三角形や情報処理の偏り）は概ね支持されるが、深層のスキーマや学習性無力感が抑うつの直接原因であるという証拠は不十分」と指摘されており、認知理論の因果関係には未解明の部分が残っていたのです。このため「認知過程を修正すれば症状が改善する」という理論の中核仮説も、当時は完全には立証されていませんでした。

2000年代以降：第3の波と汎用的認知モデル
2000年代に入ると、従来の「認知再構成による思考内容の変容」に加えて、

マインドフルネス（心の気づき）や受容の概念を取り入れた新たなアプローチが登場します。これらは「第3の波」と呼ばれ、弁証法的行動療法（DBT）やアクセプタンス＆コミットメント療法（ACT）、マインドフルネス認知療法（MBCT）などが代表的です。

これらの第3の波の療法はいずれもCBTの理論的基盤（思考と感情・行動の関連性）を受け継ぎつつ、従来のCBTが十分扱えなかった感情の受容や自己コンパッションといった要素に焦点を当てています。

実際、英国発祥のコンパッション・フォーカスト・セラピー（CFT, Gilbertらによる開発）はベックの認知モデルで重視される自己否定的思考や過度の一般化などを標的に、自己への思いやりを育てる方法を統合しています。

そして2010年代には、ベック本人による

「汎用的認知モデル」の提唱という形で理論集大成がなされました。

ベックとヘイグ（Beck & Haigh, 2014）は過去50年の認知療法の知見を総括し、

「大半の心理障害に共通するのは不適応な情報処理である」と強調する汎用モデルを発表しています。

このモデルでは、各疾患に特有の内容の違いよりも認知過程の共通原理に着目し、従来の認知モデルに

「適応的機能と不適応的機能の連続性」

「二重の情報処理モード（自動・刺激駆動型と思考・熟慮型）」

「スキーマのエネルギー活性化」

「注意の焦点」といった新しい概念を組み込んでいます。

また先述のモード理論も統合され、スキーマ群のネットワークとして種々のモード（例：不安モード、絶望モードなど）が心の働きを決定づけると説明されています。この汎用的認知モデルにより、「様々な疾患にCBTが応用できるのは基本原理が共通しているため」と理論的に裏付けることが可能になりました。一方で、

このモデルは理論的提案であり新規データに基づくものではないため、今後の検証が必要です。

技法の進化

初期の技法：認知再構成と行動的介入
CBTの技法は、その名が示すとおり

認知面への働きかけ（認知療法的技法）と

行動面への働きかけ（行動療法的技法）から成ります。

ベックが開発した認知療法の中心技法は、

患者さんの思考パターンを記録してもらい、その中の認知の歪みに気づき現実的でバランスの取れた考え方に修正する

「認知再構成法」です。

こうした認知技法に加え、

行動実験（実際に行動して思考の妥当性を検証する）も組み合わせることで、ただ頭で考え方を変えるだけでなく

経験による学習で信念を修正していく点が特徴です。

行動療法由来のテクニックもCBTに積極的に取り入れられました。例えば、

不安症には恐怖刺激に段階的に慣れる曝露療法（エクスポージャー）が有効であり、

強迫症に対する曝露反応妨害法や、

パニック障害に対する恐怖感への誘発と呼吸再訓練、

うつ病患者の日常活動性を高める行動活性化（楽しかった活動に計画的に取り組む）など、

各疾患に適した具体的技法が1980年代以降に数多く開発されました。

思考への介入（認知変容）と行動への介入（行動変容）を相乗効果的に用いるのがCBTの基本スタイルとなりました。

第3の波の技法：マインドフルネスと受容
2000年代以降に発展した第3の波の療法では、従来のCBTと異なるユニークな技法が導入されています。

マインドフルネス瞑想はその代表で、MBCTでは座禅や呼吸法から着想を得た瞑想法を8週間かけて訓練し、抑うつ的な思考や感情が湧いてきてもそれにとらわれ過ぎない心の姿勢を養います。これにより、再発予防に効果を上げることが大規模臨床試験で示されています（MBCTは従来の維持抗うつ薬療法と同等の再発防止効果を示し、英国のNICEガイドラインでうつ病の再発予防策として推奨されています）。

ACTの技法では、「拡散法」といって頭に浮かぶ思考を文字通り頭の中で読み上げたり書き出したりして思考と自己を切り離す練習や、自分の価値観を明確にして日々の行動目標を立てる価値に基づく行動活性化などが行われます。

DBTではマインドフルネススキル（今この瞬間に意識を集中する練習）やストレス耐性スキル（リラクゼーション法、セルフソーシング法など）、対人関係スキルなど多彩なトレーニング要素が含まれます。

CBTの技法は伝統的な認知再構成と行動療法にとどまらず、マインドフルな気づきや最新テクノロジーまで取り入れて進化を続けています。重要なのは、新しい技法が導入される際には必ずその効果が実証的に検証されるという姿勢です。

現代CBTの臨床応用

適用範囲の拡大
現代のCBTは精神科治療において最も研究され効果が実証された心理療法の一つであり、その適用範囲は極めて広範です。

もともとうつ病治療として確立しましたが、その後の研究により

不安症（パニック障害、社交不安症、全般不安症、PTSDなど）や強迫症、双極性障害、統合失調症の陽性症状（幻覚・妄想）への対応、摂食障害、慢性疼痛、不眠症などへの有効性も示されてきました。

さらに対人関係やストレスへの対処スキルとして、職場のメンタルヘルスや学校教育の場面でもCBTの考え方が応用されています。また身体疾患においても、がんや糖尿病、過敏性腸症候群など慢性疾患に伴う心理的苦痛の軽減やセルフケア促進にCBTを取り入れる試みが成功を収めています。

エビデンスの集積とガイドライン
CBTがここまで普及した背景には、その科学的エビデンスの豊富さがあります。これまで数多くのRCTが各疾患領域で行われ、その結果を統合したメタ分析研究も多数発表されています。例えば、

Butlerら(2006)によるレビューペーパーでは

複数のメタ分析を系統的に検証し、CBTが様々な疾患に有効であるという結論を支持する結果が示されています。ただし、この研究には限界と時代的ギャップがあります。

2006年時点で利用できたメタ分析のみを対象としており、エビデンスのカバー範囲が2004年頃までに限られています。したがって、その後登場した「第三世代のCBT」（マインドフルネスやアクセプタンスを取り入れた手法群）のエビデンスは含まれていません。また各疾患につき代表的なメタ分析一件ずつを引用する方式で、検索の網羅性に制限があったことが指摘されています。さらに、メタ分析間で手法や対象が異なる点を単純比較できないため、Butlerらのレビュー自体は定量的な統合分析ではなく質的な総括に留まります。それでも「多数の研究でCBTは有効」という結論自体は妥当ですが、例えばうつ病の効果については出版バイアスにより過大推定の可能性も指摘されています。

Hofmannら(2012)は主要な精神疾患におけるCBTの効果を網羅的にレビューし、気分障害や不安障害、うつ病などに対してCBTは一貫して有効性を示すことを報告しました​。このレビューによれば、CBTを受けた群は対照群と比較して症状改善効果が有意に高く、その効果量は中等度から大と算出されています。また興味深い点として、CBTは治療終了後のフォローアップでも効果が持続しやすい傾向が指摘されています。

再発予防の観点でもCBTは有用と考えられ、うつ病やパニック障害のガイドラインでも維持療法として推奨されています。

一方、CBTの効果にも限界はあります。

Hofmannら(2012)はレビューの中で、

慢性的かつ複雑な病態（例えば心的外傷後ストレス障害〈PTSD〉やパーソナリティ障害）では、CBT単独では効果が限定的でトラウマ焦点療法など他のアプローチの併用が望ましい可能性を指摘しています。

著者ら自身も指摘しているように、領域によっては質の低い研究やサンプル数不足のものも含まれ、メタ分析間で異質性が高いケースもありました。特に慢性疼痛や医学的疾患への適用などでは、CBT以外の療法も混在していて効果の純粋な評価が難しいといった課題も述べられています。また対象集団に関しても、小児・高齢者、あるいはマイノリティや低所得層といったサブグループのメタ分析は不足していると指摘されています。つまり、

Hofmannらのレビューは「CBTは全般に有効」と強力に裏付ける一方で、「しかし領域によってエビデンスの質と量には偏りや不足もある」ことを示し、今後の研究課題も提起しています。

Fordhamら(2021)の包括的レビューでは、

彼らは過去30年近くに発表されたCBTに関する系統的レビューやメタ分析を可能な限り収集し、CBTの効果を包括的に再評価しました。その結果は興味深いものでした。結論として、

「CBTはあらゆる状況において有益な方向に作用する」という点では従来通り確認されましたが、

その平均的な効果量はそれほど大きくない（標準化効果量にして0.2～0.3程度）ことが示されたのです。言い換えれば、

CBTは劇的な万能薬ではないが、様々な症状において着実に改善をもたらすベースラインの技法であると再評価されました。

この知見は、初期のRCTが示した劇的な効果（例えばBeck 1977では対照と大きな差が出た）と比べると、より現実的で厳密な評価と言えます。

Fordhamらの研究から浮かび上がるのは、「CBTは広範に効果があるが、その効果量には限界がある」というメッセージです。

加えて、このレビューでは質の高いエビデンスに絞って解析したところ、多くのレビュー研究自体の質が必ずしも高くない（494件中351件が低品質と評価）ことも報告されています。

つまり、エビデンスのエビデンス評価が行われ、CBT研究の裾野は広がったものの玉石混交であることも示唆されています。

また地理的にも欧米に偏り、アジアや南米でのRCTが少ないといったギャップも明らかになりました。

CBTの有効性は成人および青年では概ね立証され、治療終了後少なくとも1年間は生活の質（QOL）の向上効果が持続することが示されていますが、

6歳未満の幼児や65歳以上の高齢者に対する エビデンスは依然不足していると報告されています。