ADHD薬物療法、特に10年以上にわたる長期的な服用によって、幼児期・学童期から青年期、そして成人期に至るまでの症状改善や成長への影響がどのように変化するか。本コラムでは、年齢別のADHD薬物療法の効果とリスクに関して考察を深めていきます。

子どもの頃の長期服用：良好な症状コントロールと成長への懸念

症状改善のメリット

小児期の段階でADHD薬（主に中枢神経刺激薬）を開始すると、約7割以上の症例で短期的には良好な症状コントロールが得られると報告されています (Barbaresi ら 2006)。具体的には、多動や不注意が軽減し、学業成績や対人関係が向上した例が多くみられています。また、薬物療法を早期に導入すると、将来的な物質乱用リスクや他の精神疾患の併存を抑制する可能性が示唆されています (Woody, 2008; Cretzmeyer, 2006)。

成長への影響

一方で、成長曲線への影響が懸念される研究も少なくありません。服用中は一時的に身長の伸びが抑制されたり、体重が増えにくくなったりするケースが報告されています (Powell ら2015; Schwartz ら 2014)。ただし、多くの研究ではこの成長抑制が「一時的なもの」であり、思春期に入る頃に追いつく“キャッチアップ”が起こる可能性も指摘されています 。さらに、心拍数の上昇といった軽度の副作用は見られるものの、血圧などの長期的な心血管リスクには大きな影響がないとの報告もあります (Vitiello ら2012)。

思春期（青年期）：学業成績向上と副作用のバランス

学業や社会的機能へのポジティブな影響

思春期や青年期には、学業および社会的要求が高まり、ADHD症状が日常生活や学習に影響を及ぼすことが増えます。長期的な刺激薬治療は成績不振や留年リスクを下げる効果がある だけでなく、青年期に多い衝動性や反社会的行動への抑制にも寄与する可能性があります (Biederman ら, 2010a)。

成長の“キャッチアップ”と副作用

小児期に見られた成長曲線への影響が思春期にかけて緩和される事例が報告される一方、逆に体重が急に増加するなど、個人差も大きい段階です (Schwartz ら, 2014)。このような身体的変化に加え、薬を飲み続けるモチベーションや服薬管理が難しくなる時期でもあり、服薬率が徐々に下がる傾向も見られます (Stoltz-Andersen ら., 2022)。

成人期：有効性の減弱と身体面への長期影響

症状コントロールの減少

成人期においては、ADHD薬による症状コントロールが相対的に弱まる傾向が示唆されています (Swanson ら, 2017)。小児期から青年期にかけては顕著だった改善効果が、長期の服用を続けても成人期には明確な追加効果が見えにくくなるとの研究もあり、長期継続の是非について議論がなされています (Biederman ら, 2010a)。

身体的影響と副作用

成人期まで服薬を継続した場合、最終的な身長がやや低くなる可能性 (Greenhill ら, 2020) や、体重が逆に増加傾向を示す研究もあります。これは子どもの頃に体重増加を抑えられていた反動や、生活環境の変化に伴う食習慣・運動量の変化が複合的に影響していると考えられています。心血管系については、血圧や心拍数への長期的影響がほぼみられない、あるいは軽度にとどまるといった報告が一般的です (Vitiello ら, 2012)。

副作用とリスク：物質使用障害への影響は？

ADHDの刺激薬治療が将来的に薬物乱用や依存症を招くのではないかという懸念は以前からありますが、多くの縦断研究では「むしろリスクを下げる、あるいは関連がない」との結果が示されています (Barkley ら, 2003; Biederman ら, 2008)。特に小児期の早期介入は青年期以降の物質使用障害に対する保護因子となり得るとの報告が蓄積してきました (Cretzmeyer, 2006; Mannuzza ら, 2008)。ただし、一部の研究では治療開始年齢や個々の素因によって結果が異なる可能性も示唆されており、包括的なアセスメントとフォローが重要とされます。

年齢別にみた治療の最適化と今後の課題

ADHD薬の長期使用に伴うリスク・ベネフィットのバランスは、年齢によって大きく変化することが明らかになっています。小児期には高い症状改善効果と将来のリスク低減が期待できる一方、成長への影響が懸念されます。思春期には学業成績など社会的機能の改善が見られる反面、服薬率の低下や生活習慣の変化が課題です。成人期には有効性が減弱するとの指摘もあり、服薬の継続意義や身体面の影響を再評価する必要があります (Swanson ら, 2017; Greenhill ら, 2020)。

したがって、定期的な評価と必要に応じた治療方針の修正が欠かせません。子どもだけでなく、保護者や教育関係者、医療従事者が協力して、成長や生活環境、個々の目標に合わせたアプローチを検討することが重要です。成人期に入ってからも仕事や家事、対人関係など人生の節目でADHD症状が再度問題となるケースは多く、薬物療法の必要性を検討し直す場面が出てくるかもしれません。

長期的な薬物療法がもたらすリスクとベネフィットは個人差が大きく、また家族や本人のライフステージによっても変化します。したがって、単に「飲み続ける・やめる」の二択ではなく、年齢やライフステージに応じた再検討や調整が求められます。主治医や専門家と連携しながら、定期的な身体測定や症状評価を行い、必要に応じて治療方針を柔軟に見直すことこそが、ADHDと上手に付き合うための鍵といえるでしょう。